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日本人の食事摂取基準(2005年度)


はじめに

2000年4月に策定された「第6次改定日本人の栄養所要量 -食事摂取基準-」ですが、2005年4月に「日本人の食事摂取基準(2005年度)」へと改定されました。これは1970年から5年を期限として改定されてきたもので、次回の更新は2010年4月になります。今回の改定では様々な変更がなされたようで、詳しくは以下で説明しますが、これまで使われてきた栄養所要量というタイトルが外され、食事摂取基準と言うシンプルな言葉で表されたのも大きな変更点のひとつでしょう。
使用期間
2005年4月〜2010年3月まで


策定の目的

食事摂取基準を策定する目的は以下の4つです。
・国民の健康維持・増進
・エネルギー・栄養素欠乏症の予防
・生活習慣病の予防
・過剰摂取による健康障害の予防


栄養所要量という言葉がはずされた理由

上記でも述べた通り策定の理由のひとつには過剰摂取による健康障害の予防があります。しかしながら栄養所要量と言う言葉では主に欠乏症の予防と言うニュアンスが強いため、4つの目的を表す言葉としては適切ではないと言う事から今回シンプルに食事摂取基準と言う言葉に改められたようです。


指標の細分化

これまで各栄養素の摂取基準の指標として用いられてきたのは主に所要量と許容上限摂取量の2つでした。今回の改定ではそれが推定平均必要量、推奨量、目安量、目標量、上限量の5つの指標に細分化されました。それぞれの設定目的について見て行きましょう。

■ 推定平均必要量(EAR)、推奨量(RDA)
健康の維持・増進、欠乏症予防のため。
■ 目安量(AI)
推定平均量、推奨量を設定することができない場合の代替指標として。
■ 目標量(DG)
生活習慣病の一次予防の観点で設定する必要のある栄養素において。(カリウム、ナトリウム、カルシウムなど)一次予防とは病気にならないようにすること。二次予防は病気の早期発見。
■ 上限量(UL)
過剰摂取による健康障害を予防する目的で。


各指標とリスクの関係

下の図では各指標とリスクとの関係について図示しています。推奨量と上限量のあいだであれば、不足のリスクも、過剰摂取による健康障害のリスクもほぼ0に近いといえます。推定平均必要量では0.5(50%)不足のリスクを抱えている事になります。このようにして考えると各指標の持つ意味の直感的な理解につながります。

指標とリスクの関係図


年齢区分の細分化

年齢区分ではこれまで6〜8歳、9〜11歳と区分していたものが6〜7歳、8〜9歳、10〜11歳へと変更されました。これは学校給食基準との整合性を考慮してとのことだそうです。学校給食基準ではこのような区分になるのでしょう。それから妊婦のところも一部栄養素で初期・中期・末期と分けられました。






参考文献
日本人の食事摂取基準〈2005年版〉
日本人の栄養所要量―食事摂取基準
日本人の食事摂取基準について(厚生労働省サイト内)


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text by 2007/07/14






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